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高原淳プロフィール
高原 淳
1961年北海道帯広生まれ 大阪芸術大学写真学科卒 雑誌・広告を中心にフォトグラファーとして活動 2000年帯広にUターン 2001年、ソーゴー印刷(株)代表取締役就任 2004年、雑誌「northern style スロウ」創刊を機に写真活動を再開 主な写真展 1985年「COMME JE SUIS」(6人展、Gallery・DOT) 1988年「再生」以来、Gallery・DOT(京都)にて定期的に個展開催 ・2005年10月「記憶の中の風景」(Gallery・DOT) ・2006年3月「記憶の中の風景」(弘文堂画廊) ・2007年11月「記憶の中の風景」(Gallery・DOT) ・2009年8月「スロウ20号記念展」(ファインアート器野) ・2010年5月「スロウなまなざし」(Gallery・DOT) ◎月刊しゅん http://shun.tv ◎しゅんプラス http://shun-plus.com ◎northern style スロウ http://www.n-slow.com ◎クナマガ日記 http://www.n-slow.com/blog/index.php ◎ソーゴー印刷 http://www.sogo-printing.com ライフログ
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午前10時から作業開始。テキストを流し込んでみる。いったん出力してから修正作業を行う。見出しをつけてみる。文字数はピッタリだった。昼食後は図版を探す作業。インデザインに配置。キャプションをつけて完成。午後5時半出社。出力作業。6時40分帰宅。9時半就寝。
今年も無事完成しました。「2017年の年頭にあたって」。A4・16ページの力作。年頭あいさつ用に作成するようになったのはいつからだったのだろう? 自分でもよく覚えていません。ただ、最初からこのボリュームだったような気がします。毎年同じフォーマットを使用。だいたい16000字から17000字の間でまとめています。 正月。新たな気持ちで一年を過ごしたい。誰もがそう思っているときに、まとまった分量のメッセージを伝えておくべきなのではないか? 僕自身も新たな気持ち、邪心の少ない状態で書いていますから、きっと伝わりやすいに違いない。16ページの文章はほぼすべて客観的事実+僕の本心。 昨日、仕上げの作業をしながら考えていたことは、みんなが「紙の新聞」を読むようになることが大事だ、ということでした。 ネットのニュースサイトでもよいではないか? 若手の人の中にはそう思う人も多いことでしょう。けれども、そうではないのです。紙の新聞(変な言い方ですね)の場合、レイアウトの中にも新聞社のメッセージが込められている。たとえば、見出しがスミベタ+白抜き文字になっていたら、重大なニュースだと読者はわかる。見出しの書体や大きさ、背景の濃淡によって重要度やメッセージが伝わってくる。 そして何より、紙の新聞が持つ一覧性というものが重要な意味を持っているのではないかと思います。紙面を開いたとき、目に飛び込んでくる見出し。その中から、瞬間的に「丹念に読むべき記事」と「斜め読みする記事」を選別している自分がいます。時間がないときには、見出しの言葉だけをインプットする。そうしてから、別な時間帯に電子版で確認することもあります。 同じ情報が発信されていたとしても、紙の新聞と電子版とでは読者への伝わり方に違いがあるのではないか? そんなことを考えていました。さらに言えば、新聞の電子版ではなく、ニュースサイトやまとめサイトで済ませて、新聞を購読していないという人が増えているはず。ここに僕はちょっとした危機感を感じています。無料サイトの場合、運営会社はアクセス数を最重視しますから、記事の重要度よりも読まれやすい記事が優先されやすい。そうではないサイトもあるでしょうが、重要だが地味な記事は埋没しやすいのではないかと思うのです。 ちゃんとお金を払って新聞を読む。そうしなければ、世の中の動き、世界の動きを把握することができないのではないか? インターネットによる第4次情報革命によって、誰もが必要な情報を手に入れることができる・・・。みんなそのように思い込んでいますが、実は自らの手で必要な情報を遠ざけてしまっているという人が少なくないのです。紙媒体とネットの使い分け。このあたりを若手の人はマスターすべきでしょう。 そんなわけで、今年の「年頭にあたって」も国際情勢・国内情勢から始まっています。グローバリゼーションの中で、自分たちの生活も我が社の仕事も、国際・国内情勢から少なからぬ影響を受けています。ですから、世の中の動きに無関心であるということは、自分の人生の豊かさに対して無関心であるということなのです。世界がどのように動いているのか、ある程度は知っておかねばなりません。 今年はあらゆる企業にとって「働き方改革」が経営課題となるはずです。単に時短を進めればよいという問題ではない。企業と個人、双方が協力しながら、新しい仕事のあり方、新しい企業文化を築いていかねばならない。調べれば調べるほど、考えれば考えるほど、そんな気持ちが強まってきました。 労働生産性と時短の両立。これが2017年の我が社にとって最大の課題となるはずです。経営計画書の中でも触れられていますが、これをもっと強力に推し進めていかねばなりません。 時短の先進国といえばドイツ。一昨日調べていたら、仕事観に大きな違いがあることがわかりました。ドイツでは「売る側と買う側は対等な関係」だというのです。我が社も「対等」を基本的価値観として掲げていますが、お客様と対峙する際には「お客様は神様」という心理状態になりやすい。それは日本企業の多くに当てはまるでしょう。その結果、過剰なまでのサービス競争が行われる。非生産的な業務が増える。買い手はそれが当然であると考えるようになる。その結果、日本のひとりあたりGDPの金額が、OECD平均値よりも低くなってしまったのではなかろうか? 僕が数年前参考にしたいと思った事例の中に、あるIT企業がありました。その会社には、なんと固定電話がないのです。電話がないから、顧客は電話で問い合わせをすることができない。問い合わせフォームから問い合わせる。一部の顧客にとって不便かもしれませんが、そういうルールになっているので顧客も納得してその会社に発注するしかない。電話のベルが鳴らないから仕事を中断させることなく業務に集中できるし、長電話で時間を奪われる心配もない。これって、画期的だと思いませんか? 日本のビジネスの中にある非合理的なところを一部取り除くだけでも、時短を進めることは可能であるはず。ただ、取引先や顧客の理解が必要となりそうです。まずは小さく試してみたいと思っています。
by sogopt
| 2017-01-05 06:02
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